坂戸山 上杉景勝と直江景勝ゆかりの坂戸城址など

「真田丸」がらみで、春先に登った岩殿山(岩殿城)につづき、上杉家ゆかりの坂戸山(坂戸城)に登ってきました。

子供たちも当初は喜んでいたのですが、うっかり通常と逆コースで登ってしまい、坂戸城跡前を通り過ぎ、谷間を進むと、当然、急勾配で尾根に向かって上ることに・・・。

これはこれで低山の醍醐味ではありますが、標高の割りに大変でした。
城攻め気分を味わうこともできますが、これで上から矢や鉄砲で撃たれ、槍でつつかれとなると、攻略はほとんど不可能と実感されます。

戦国時代の足軽というのは実際にはあまり組織化されていなかったと聞きますし、実際の戦場では戦争に参加したふりの兵隊も少なくないとも聞きます。
山城ですので、どこかの藪に隠れてやり過ごすのが現実的であったかもしれません。


尾根筋から上るほうが数段楽そうではありますが、こちらには門や壁がしっかり備えてあったそうで、やはりよくできています。


坂戸城、館の石垣(というか土台)の跡です。


頂上からは八海山、巻機山の一部がよく見えました。

下りは尾根経由でした。



2度目の笠取山 晴れました。

奥秩父の笠取山 2000mに少々足りないですが、変化に富んでおり、楽しいルートです。

荒川、多摩川?、笛吹川?など、関東の主要河川の水源地であり、分水嶺でもあります。

今回も多摩川(荒川ではなかったと思います)の水源、「水干(みずひ)」をのぞいてきました。

峠にさしかかるまでは、初夏であれば北八ヶ岳のように苔むして美しいのですが、山開き直後の5月のため、いまだ新緑の走りといった状態でした。


稜線をあるき、雁坂峠への分岐を超えると、頂上がひょっこり立ち上がっています。


かもしかに遭えることもあるようで、
首都圏からのハイキングにお勧めします。

今回は途中の山小屋で、湧き水を沸かしたコーヒーを1杯注文しました。

テントサイトには泊まりの方が10張以上、おられました。




スタンディングデスクと逆立ち、片足立ち

中高年のハイカーの皆さんはどのような方法で体力づくりをされているのでしょうか?

私はここ数年、仕事をスタンディングデスクで処理している他、最近は1日に1回、逆立ちをするようにしています。

逆立ちは子供の頃からできた覚えがなかったのですが、ユーチューブの動画を参考に、それなりに維持できるようになってきました。そのうち歩けるようになるかもしれません。
(百獣の王 武井壮さんの解説がとても参考になります。)


どちらも肩がこりませんし、逆立ちに関しては体も柔らかくなるようです。
怪我防止にお勧めです。
ただし逆立ちはあまりやりすぎると脳血管に悪影響を及ぼす場合もあるとのことです。ご注意を。


ちなみにヤマケイの記事によれば、20代に比べ、40代までに急激に能力が落ちるのは「バランス力」であるとか。

①目を閉じて
②両手を腰にあて
③片足がもう片方の足につかないようにあげる。
④90秒以上維持できれば「普通」

とのことでやってみましたら、右、左とも30秒未満「劣る」レベルとなってしまいました。

スタンディングデスクの継続と山歩きで足腰には自信がありましたので、これはかなりショックでした。

現在はトレーニングの結果、なんとか左右とも90秒維持できるようになっています。

長く山歩きできるよう、続けられるトレーニングの方法を模索してまいります。





社会保険の定時決定と算定基礎届 関連するトピックス

(1)定時決定・算定基礎届とは?

 健康保険と厚生年金保険の被保険者の保険料のもととなる「標準報酬月額」は、実際に受けた報酬に応じて、毎年9月に見直されます。これを「定時決定」といいます。
この見直しのため、各被保険者の毎年4月から6月に受けた報酬額を「算定基礎届」により届け出ます。届出期間は7月1日から10日(平成28年は11日)または指定された日となっています。

(2)定時決定の対象となる人は?

 7月1日時点の全被保険者が対象です。
ただし7月から9月までのあいだに「随時改定」「産前産後休業終了時改定」「育児休業等終了時決定」により標準報酬月額が変更される予定の被保険者は対象外です。
また6月1日以降に被保険者となった人は既に次の年の8月までの標準報酬月額が決定されているため、同じく定時決定の対象外です。

(3)70歳以上の人に必要な手続きとは?

 ①70歳以上で常時使用され、厚生年金保険の適用除外に該当しない人で、②過去に厚生年金保険の被保険者期間のある人 については、在職老齢年金(在職中の報酬額に応じて、老齢厚生年金の一部または全部が支給停止となる仕組み)の対象となります。
このため、別途70歳以上被用者についての算定基礎届を届け出る必要があります。また75歳未満の場合は健康保険被保険者ともなるため、通常の算定基礎届の届け出も必要です(月額変更届、賞与支払届も同様です)。

(4)年間平均で算定できるケースとは?

 4月から6月の報酬がほかの月と比べて激しく増減するときで、事業主の申し立てがあり、被保険者本人の同意があるときは、前年7月から1年間の年間報酬の平均額で算定基礎届を提出できます。
具体的には、「通常の方法で届け出るときの標準報酬月額」と「年間平均の標準報酬月額」の間に2等級以上の差があることが条件で、その年の3月までに資格取得した人が対象となります。
届出に当たっては、給与の増減が業務の性質上、例年発生することを具体的に申し立てる必要があります。
詳細はご相談ください。

(5)給与計算期間の途中で入社したときは?

 期間の途中で資格取得したことにより、1か月分の給与が支給されないときは、1か月分の給与を除いた月を算定の対象とします。

(6)賞与が4回以上支給されていたら?

 前年7月から今年の6月までの間に4回以上、賞与が支払われている場合は、賞与の合計額を12で割った額を各月の報酬額に加算して算定の対象とします。

(7)4~6月が無給だったら?

 病気休職などで4月、5月、6月とも無給や低額の休職給の場合は、それまでの標準報酬月額で決定されます。3か月とも支払基礎日数が17日未満(短時間就労者は15日未満)も同様です。

(8)現物給与が支払われていたら?

 食事、住宅の現物支給のあるときは、都道府県別に厚生労働大臣が定めた価額を報酬に参入します。
食事や住宅について、一部を被保険者本人が負担しているときは本人負担分を差し引いた額となります(食事の価額の2/3以上が本人負担のときは対象外です。)

労働保険の年度更新と関連するトピックス

(1)労働保険の年度更新とは?

 毎年5月末頃、事業所宛に、労働局から労働保険年度更新の申告用紙が送付されます。
労働保険とは労災保険と雇用保険のことをいいます。
年度更新とは、毎年、当年度分の労働保険料(労災保険料、雇用保険料)を概算して申告・納付し、同時に前年度分の確定額との過不足を精算する手続きです。

(2)手続きの時期とペナルティは?

 年度更新の手続きは、毎年6月1日から7月10日(平成28年度は11日)までの間に行う必要があります。
年度更新の手続きを怠り、政府が保険料等を決定した場合は追徴金が、保険料を滞納した場合には延滞金が課せられることがあります。ご注意ください。

(3)手続きの窓口は?

 労働保険料の申告・納付先は、黒色と赤色で印刷してあるときは「所轄の労働基準監督署または労働局、日本銀行の本店、支店、代理店、歳入代理店(全国の銀行・信金の本店または支店、郵便局)」のいずれかで申告・納付します。
藤色と赤色で印刷してある申告書のときは「所轄の労働局、日本銀行の本店、支店、代理店、歳入代理店(全国の銀行・信金の本店または支店、郵便局)」のいずれかで申告・納付します。
労働保険事務組合に委託する場合は、事務組合が窓口となります。
※ 年度更新は、インターネットによる電子申請を利用できます。電子申請の際は、申告用紙に印字されたアクセスコードが必要です。詳しい内容はご相談ください。

(4)保険料は分割できる?

 当年度の保険料の概算額(概算労働保険料)の額が40万円(労災保険か雇用保険のどちらか一方のみのときは20万円)以上の場合か、労働保険事務組合に労働保険事務を委託している場合、概算保険料を3期に分割して納付することができます。
※ 労働保険事務組合は、事業主の委託を受けて労働保険の事務を行うことについて厚生労働大臣の認可を受けた中小企業事業主等の団体です。中小企業の事業主等の労災特別加入の他、運輸業・建設業一人親方の労災特別加入などに対応します。詳細はご相談ください。

(5)高年齢の被保険者の保険料免除はいつまで?

 4月1日時点で64歳の雇用保険被保険者(高年齢被保険者)については、雇用保険料が免除されます。
また65歳に達した日以降に雇用された人は雇用保険の適用外でしたが、今年の法改正により、来年平成29年から、雇用保険被保険者となります。
なお高年齢被保険者の保険料免除措置は、平成32年度から廃止されます。

(6)一般拠出金とは?

 石綿(アスベスト)健康被害者の救済費用に充てるため、平成19年度から事業主が負担しています。
一般拠出金の額は、賃金総額に一般拠出金率0.02/1000を乗じた額となります。

(7)労災保険料が増減するメリット制とは?

 メリット制とは、事業場の労働災害の多寡に応じて、一定の範囲内で労災保険料率または労災保険料を増減するしくみです。
増減の範囲は、基本プラスマイナス40%(例外あり)となっています。
適用の対象となるのは、保険関係成立後3年以上経過している事業で、連続する3年度中の各年度につぎのいずれかに該当する場合です。
イ.常時使用労働者数が100人以上
ロ.常時使用労働者数が20人以上100人未満で災害度係数【労働者数×(労災保険率-非業務災害率)】が0.4以上であること
ハ.一括有期事業(建設の事業など)では確定保険料額が一定額(40万円または100万円)以上であること
 メリット制の適用時期は、連続する3年度の最後の年度の翌々年度となっています。
メリット制の適用を受けるための手続きは不要で、適用年度には適用後の労災保険料率が印字された申告書が配布されます。
※ 単独有期事業については、事業終了後、いったん確定精算した労災保険料の額をメリット制により増減します。条件など詳細はご相談ください。

事務所ニュースの2016年6月号を配信しました。

事務所ニュースの2016年6月号を配信しましたのでお知らせします。

PDF形式で、本ブログ右上のリンク先からご覧いただけます。

内容は「労働保険の年度更新 関連するトピックス」「社会保険 定時決定と算定基礎届 関連するトピックス」となっています。

たびたび御質問いただく(頻繁に、ということではないのですが、たまに、同じ内容を御質問いただきます)内容について、項目を分けて解説しています。

お仕事のお役に立ちましたら幸いです。